「刀剣乱舞ONLINE」から文化財レスキューへ。12万人の支援が動かす、文化財防災の新たなかたち

12万人の「楽しむ」が、文化財を守る力になる

　2015年にサービスを開始した「刀剣乱舞ONLINE」。名だたる刀剣をモチーフとした「刀剣男士」を育成・編成する同作は、ゲームという枠を超え、舞台、ミュージカル、アニメ、映画などへと展開するとともに、日本刀やその歴史、刀剣を収蔵する全国の博物館・美術館をはじめとするアーカイブ機関へと人々の関心を広げてきた。

　そうした「刀剣乱舞ONLINE」を起点に2025年3月に設立されたのが、一般社団法人刀剣文化研究保全機構（以下、刀研機構）だ。

　その大きな特徴は、ゲームと文化財支援、博物館・美術館支援を直接結びつける仕組みにある。「刀剣乱舞ONLINE」の定額サービス「本丸刀剣保存会」では、月額880円または年額8800円の会費のうち10パーセントが刀研機構への寄付となる。会員数は現在12万人を超えており、そこで集まった資金を原資として、刀剣に関する調査研究をはじめ、各地の刀剣展示の普及を目的とした刀剣展示のオンライン配信、刀剣所蔵館でのレクチャー開催を通じた支援が進められてきた。つまり、ユーザーが日々ゲームを楽しむことが、現実世界の文化財を未来へ残すための活動につながっていく仕組みだ。

　そしていま、その支援の領域は「文化財防災」にも広がろうとしている。

　刀研機構では設立当初から、国立文化財機構 文化財防災センターが設ける「文化財防災救援基金」に対し、2026年秋以降、毎年500万円を積み立てる計画を進めてきた。

　文化財防災センターは2020年、国立文化財機構の本部施設として設置された組織だ。地震や豪雨、台風などの災害から文化財を守るため、平時の減災から、被災した文化財の救援体制づくりと技術開発、そして被災した文化財の救援活動に対する支援までを担っている。

　こうしたなか、2026年7月28日に令和8年熊本地震が発生。刀研機構は当初の計画を前倒しし、文化財防災救援基金への1000万円の寄付を決定した。災害が発生してから資金を集めるのではなく、災害が起きる「前」から使える資金を準備しておく。そこには、文化財レスキューの現場ならではの切実な理由がある。文化財防災センター長の高妻洋成と、刀研機構業務執行理事の橋本麻里に話を聞いた。

「文化財」は国宝や重要文化財だけではない

──まず、「文化財」の定義から教えていただけますでしょうか。

高妻洋成（以下、高妻）　文化財というと、国宝や重要文化財、美術館に展示される美術品のようないわゆる「お宝」をイメージする方が多いと思います。でも、私たちはそれだけを文化財だとは考えていません。

　自分たちの生活のなかにあって、ずっと大事にしてきたもの。家に代々伝わるものや、その土地のお祭りで使われる道具、地域の歴史が書かれた文書なども、その家や地域の暮らしを表す重要な存在です。

　普段はその重要性を意識していなくても、災害によってお寺が壊れたり、神社が流されたり、御神輿が失われたりしたときに、初めて「あれは自分たちにとって大切なものだった」と気づくことがあるんです。

　文化が失われた地域には、人が帰りにくくなる。逆に、傷ついた文化財を救い、地域の文化を取り戻していくことは、そこへ人が戻り、暮らしを再建していく力にもなります。

──「文化財レスキュー」とは、具体的にはどのような活動なのか教えてください。

高妻　例えば被災したお寺や神社、民家などから、そこで大切にされてきたものを一時的にお預かりします。必要であれば応急処置を行い、所有者の生活が再び軌道に乗ったときに返せる状態にしておく。それが文化財レスキューです。

　能登半島地震の被災地にもずっと通っていますが、復興に前向きに取り組んでいる集落を見ていると、人と人との結びつきが非常に強いんです。文化というものの根底には、そうした人々のつながりがあるのだと実感しています。

　文化の復興と生活や経済の復興は、別々にあるのではなく、両輪として考えなければならないと思います。

──地震や豪雨など自然災害が頻発するなかで、文化財レスキューの必要性も高まっているのではないでしょうか。

高妻　おっしゃる通りです。能登では地震のあとに豪雨がありましたし、それ以外にも全国各地で毎年のように大雨や地震による被害が起きています。

　文化財防災センターも発足当初は研究員10人ほどでしたが、いまは定員を5人増やして15人にするなど、体制強化を進めています。

　ただ、人数を増やしたからといってすぐに何かが解決するわけではありません。私たちは「消防隊」ではありません。全国47都道府県で何かが起きるたびに、文化財防災センターの職員が駆けつけてすべてを救出するという体制はつくれないのです。

──では、文化財防災センターはどのような体制を目指しているのでしょうか。

高妻　重要なのがネットワーク構築です。全国の専門家や関係機関をつなぐネットワーク、各都道府県内で文化財を守るネットワーク、さらに大きな災害が起きたときに都道府県同士が助け合える広域的なネットワークをつくる。文化財防災センターは、そのハブとして情報を集め、共有し、必要な専門家や技術をつなぐ役割を担おうとしています。

なぜ「刀剣」には専用マニュアルが必要なのか

──そうしたネットワークづくりの一環とも言えるのが、刀研機構と文化財防災センターで制作を進めている「日本刀の発見・登録や災害時レスキューに関するマニュアル整備事業」です。なぜ刀剣に特化したマニュアルが必要なのでしょうか。

高妻　災害が起きると、所有者の方自身も存在を知らなかったものが出てくることがあります。例えば屋根裏にずっと置かれていて、おじいさんの代までは知っていたけれど、孫の代になったら誰も知らない。そうしたもののなかで特徴的なのが刀剣なのです。

　災害が起きると、刀剣の届け出件数が非常に増える。10年前の熊本地震でも、教育委員会の方から刀剣の取り扱い案件が多かったと聞きました。そして刀剣は、銃刀法のもとで厳密に取り扱わなければいけません。レスキューに入る人が専門家とは限らないので、見つかった刀をどうすればいいのかわからないということが起きます。

　行政職員も数年で異動しますから、過去に対応した人の知識がそのまま引き継がれるとは限らない。だから、誰でも正しい対応にたどり着けるものが必要なのです。

──刀剣は、ほかの美術品や文化財と比べても取り扱いが難しいのでしょうか。

橋本麻里（以下、橋本）　現場で登録証のない刀が発見されるケースもあります。そうなると、単純に「見つかったから持っていく」ということはできません。警察、教育委員会、所有者、地域の（埋蔵）文化財担当者、博物館・美術館の学芸員など、それぞれがどの段階で何をするのかを整理する必要があります。

　加えて、刀剣の保存は刀身だけを考えていればいいわけでもありません。鞘や鍔といった刀装具には、漆、金属、染織品、革など様々な素材が組み合わされています。例えば水害に遭った場合、素材ごとに対応が異なってくる。法制度と保存科学の両面から見ても、非常に複雑な存在と言えるでしょう。

高妻　レスキューに入る人が、刀剣をどう扱ったらいいのかという知識を持っていればいいのですが、現場には様々な立場の人が入ります。そういうときに「次に何をすればいいのか」がわかるマニュアルが必要になります。

──今回のマニュアルは、災害時の対応だけを扱うものではないのですね。

高妻　そうです。災害現場に持っていけるような小さな冊子で、防水のものがつくれればいいねという話もしています。刀が見つかったときにポケットから出して、まず何をしなければいけないのか確認できます。

　でも、それだけではありません。一般の方にも手に取ってもらい、刀剣をどう扱うべきなのか、なぜそうした制度があるのかまで理解してもらえるものにしたい。災害時だけではなく、刀剣について正しく知るためのマニュアルになればと思っています。

──具体的には、どのような内容を盛り込む予定でしょうか。

橋本　平時の発見や登録、相続、譲渡、修理といったところから、災害時の対応や応急処置までを扱う予定です。

　たんに「この場合はこうしてください」と手順だけを書くのではなく、文化財レスキューにはどういう意味があるのか、銃刀法のもとでなぜその対応が必要なのかといった背景まで理解できるものにしたいと思っています。

　なぜなら、理由を理解したうえで対応するのと、「そう書いてあるからやる」のとでは、現場での判断も変わってくるはずだから。全体像を俯瞰したうえで、「この場合はどうするのが適切なのか」を判断するための根拠になるものを目指しています。

──文化庁や警察庁など、行政機関との連携も必要になりますね。

橋本　文化庁にはワーキンググループの段階からオブザーバーとして関わっていただいています。他にも関係する機関は複数あるので、それぞれが管轄する範囲について確認や助言をいただけるよう、進めていく予定です。

──実際にワーキンググループで議論するなかで、難しさを感じた点はありますか。

高妻　取り扱いがひとつの流れだけで済めば整理しやすいのですが、専門家に聞くと「その場合はこちら」「この条件なら違う」と、どんどん枝分かれしていくんです。それを一般の方にもわかりやすく、どう整理して伝えるのか。そこは非常に難しいところです。

橋本　ですから、フローチャートが必要だという話をしています。誰が見ても、自分がいま置かれている状況から必要な対応にたどり着けるものにしたいですね。

「手持ちのものがないと動けない」。1000万円が変える初動

──もうひとつ今回の大きな取り組みが、文化財防災救援基金への寄付です。もともと刀研機構では、2026年10月以降、毎年500万円を積み立てる計画だったそうですね。

橋本　頻発する様々な災害のすべてに対して、その都度「この災害には出す、この災害には出さない」と判断するのは難しい。また被災現場で、刀剣だけを選んでレスキューしてくれ、というのも現実的ではありません。であれば、災害が発生した時、躊躇することなく現場に駆けつけられる資金を担保することで、結果的に刀剣が確実にレスキューされる状況をつくることが合理的だろうと考えました。毎年一定額を基金に積み立て、文化財防災センターが必要だと判断したとき、もっとも使いやすいかたちで使っていただく、というものです。その事業を始めようとしていたところに令和8年熊本地震が起きました。熊本は刀研機構の母体であるニトロプラスや「刀剣乱舞ONLINE」とも縁の深い地域ですし、資金的な余裕もあったので、まず1000万円を寄付するところから始めました。

──文化財レスキューにおいて、発災直後に使える資金があることは、どれほど重要なのでしょうか。

高妻　文化財防災センターができてから初めて経験した大規模災害が、令和6年能登半島地震でした。

　1月1日の発災で年度末に近かったこともあり、文化庁としてもすぐに大きなお金を出せる状況ではありませんでした。被害の全容を把握し、どれくらいの事業費が必要なのか積算しないと、公的なお金は動かせません。これは制度上、仕方のないことです。

　でも、文化財レスキューはその間も待っているわけにはいきません。能登のとき、私たちが現地に入ったのは2月半ばで、現地でレスキューの体制を立ち上げたのは3月11日でした。

　そこで痛感したのが初動の重要性です。言い方は少し変ですが、「手持ちのものがないと動けない」んです。

──今回の熊本では、そこが変わったのでしょうか。

高妻　今回は刀研機構からいただいた1000万円を含め、クラウドファンディングなどによる資金もある状態でした。

　7月28日に地震が発生し、文化庁や熊本県と協議したうえで、8月4日には現地へ入り、翌5日には現場を見ることができました。非常に早く動き始めることができたのです。

　もちろん、公的な予算が出るまでには被害状況を調べ、必要額を積算する時間が必要です。そのあいだを支える「つなぎ」のお金があることが、とても大きいのです。

　経験上、1000万円あれば、規模にもよりますが短ければ2週間、長ければ1ヶ月程度、初動の活動を支えられるという感覚があります。

──つまり、災害が発生してから資金を集めるのではなく、平時から基金が存在していること自体が重要なのですね。

高妻　そうです。例えば手元に500万円しかなかったときに、「500万円を全部出します」と言ってしまうと、「では次に何か起きたらどうするのか」と考えざるをえません。

　ある程度の金額がプールされているからこそ、「今回は1000万円を出して動こう」という判断ができる。初動を支える資金が常に確保されていることには大きな意味があります。

「国からの500万円とは全然違う」

──刀研機構からの資金は、もともと「刀剣乱舞ONLINE」を楽しむユーザーの会費の一部です。こうした民間から継続的に資金が入る仕組みについて、高妻さんはどう受け止めていますか。

高妻　ものすごく重要だと思っています。

 「文化財を守りましょう」「文化財は大切です」というのは、どちらかというと行政主導で発信されてきた言葉です。でも刀研機構の場合は違います。ゲームユーザーの皆さんのなかに、「こういうことに自分たちのお金を使ってほしい」という思いがある。

　お金に色はないと言いますけど、僕は「ある」と思うのです。本丸刀剣保存会の皆さんから刀研機構を通じて500万円をいただくのと、国から500万円をいただくのでは、受け止め方が全然違う。それを使うことによって、国の代わりに文化財を守っているのではなく、「本当にみんなと一緒にやっているんだ」という気持ちになります。文化財を守っている側からすると、それはものすごく背中を押してもらえることなんです。

──1000万円の寄付を発表した際、ユーザーからもかなり反響があったそうですね。

橋本　驚くくらいポジティブな反応でした。「いいお金の使い方をしてくれた」という声だけではなく、「それで足りるのか」というコメントまで、SNSを通じて数百件単位で確認しています。「まさにこういうことのためにお金を使っていたんだ」と感じてくださった方が非常に多かったようです。

──支援するユーザーと、実際に文化財を救う現場がつながっている感覚があるのでしょうか。

高妻　本当にそうだと思います。「国が守る」「県が守る」ということではなく、「みんなで守っている」。

　そういう思いを持っていただいていることは、実際に文化財防災に携わる側からすると、ものすごく背中を押してもらえます。

刀剣から、文化財全体を支える仕組みへ

──刀研機構としては、こうした文化財防災への支援を「刀剣乱舞ONLINE」や刀剣というジャンルだけにとどめず、さらに広げていきたいのでしょうか。

橋本　そうですね。災害が起きれば、もちろん人命や生活を支えるための活動が最優先です。ただ、カルチャーに関わるコンテンツ企業には、「文化財レスキューを支援する」ルートがあることも知ってほしい。

　刀剣だけの話ではありません。ゲーム、アニメーション、映画、漫画など、コンテンツ企業はこれまで蓄積されてきた学術資源や文化資源を糧に、新しい作品をつくってきたわけです。

　であれば、その利益の一部をアーカイブや文化財を守る側へ還元する。その取り組みのなかに、文化財レスキューも入れていきたいと思っています。

──ほかのコンテンツ企業にも、同様の取り組みが広がる可能性はあると思いますか。

橋本　文化財レスキューをする側にとっても、コンテンツをつくる企業やクリエイターは、寄付を呼びかける相手としてまだまだ未開拓なのではないでしょうか。

 「こういう支援の方法がある」と知ってもらえば、「では自分たちも」と考える企業は決して少なくないと思います。

　ただ寄付をするだけではなく、文化を大事にする企業としてユーザーや社会から評価されることにもつながる。企業自身にとっても意義のある取り組みになりえます。

──高妻さんも、民間企業やクリエイターが文化財防災に参加していくことには期待していますか。

高妻　大きく期待しています。文化財を守りたいという思いを持っている人や企業は、きっとたくさんいると思うんです。ただ、「どうやったら参加できるのかわからない」という人も多いのではないでしょうか。

　今回のような取り組みを知ってもらうことで、「こういうかたちで参加できるんだ」と気づく人が増えていけばいいと思います。

文化財は、暮らしを支える「インフラ」である

──最後に、災害が頻発する日本で文化財を未来へ残していくために、専門家や行政だけでなく、文化財を楽しむ一般の人々に知っておいてほしいことはありますか。

高妻　最初にもお話ししたように、私たちは文化財を、指定されたものや「お宝」だけだとは考えていません。地域やそれぞれの暮らしのなかにあって、先祖から受け継がれ、それをまた次の世代へと引き継いでいくものです。私はそういうものを「文化遺産」と呼んでいます。

　道路が壊れる。電気やガスが止まる。水道から水が出なくなる。それらが生活に必要なインフラであるのと同じように、文化遺産もまた、その土地で人が生きていくために欠かせないインフラのひとつです。

　災害直後には、すべてが失われたような大きな喪失感があります。でも、同じ地域の記憶を持った人たちがそこへ戻ってきて、受け継いできた文化が再び芽を出していく。それが地域の復興につながっていくのです。

　文化が復興するということは、生活そのものが復興するということです。経済と文化の復興は、両輪でなければいけないと思っています。